ブロックされたかどうかを判別する方法を探して、 このページにたどり着いた方が多いと思います。 その気持ちは分かります。ただ、先に申し上げておきたいことがあります。

判別する方法は、そもそも確実なものがありません。 よく紹介されている見分け方は、 アプリの仕様が変わればそのまま使えなくなります。 白か黒かをはっきりさせようとして、いくつも試すことになります。

そして、もっと大事なことがあります。 確かめようとする行為そのものが、 相手に伝わる形で行われることが少なくないということです。 別のアカウントを作る、共通の知人に頼んで様子を見てもらう、 グループに入れてみる。 こうした確認は、相手の側から見れば 「連絡を絶ったのに、まだ接触しようとしている」という事実になります。

判別できたとして、その後どうされるのでしょうか。 ブロックされていた場合、できることは増えません。 むしろ減ります。この記事は、そこから先の話を書いています。

これがこの記事でいちばんお伝えしたいことです。 ブロックは、相手が手を動かして行った行為です。 機械の不具合でも、うっかりでもありません。 連絡を受け取らないと決めて、そのとおりに設定したということです。

返事が来ないだけなら、忙しいのかもしれない、 見ていないのかもしれない、という余地があります。 ブロックには、その余地がありません。 これ以上のはっきりした返事は、言葉でもなかなか出てこないと思います。

そして、この「意思表示」には法律上の意味があります

ここは冷静にお読みください。 ストーカー行為等の規制等に関する法律は、 つきまとい等のうち電話やメッセージを繰り返す行為について、 「拒まれたにもかかわらず」繰り返した場合を対象にしています。

拒む意思は、言葉で告げられるとは限りません。 返事をしない、既読にしない、そしてブロックする。 これらはいずれも、拒んでいるという意思の表れとして受け取られ得ます。 つまり、ブロックされた後に別の手段で連絡を試みることは、 「拒まれた後に繰り返した」という形になりやすいということです。

「誤解を解きたいだけ」でも同じです

ご相談で必ず出てくるのが、 「怒らせるようなことをした覚えがあるので、それを説明したい」 「最後に一言だけ伝えたい」というお気持ちです。

その気持ちを否定するつもりはありません。 ただ、相手が受け取らないと決めた以上、 こちらの目的が善意かどうかは関係がなくなります。 伝えたい内容が謝罪であっても、届け方を工夫した時点で迂回になります。

どこからが越えてはいけない線なのかは、 探していい相手と、探してはいけない相手に 具体的な行為を挙げてまとめています。

ここで一つ、切り分けが必要です。 連絡が届かなくなったのは、どちらのアカウントでしょうか。 夜の店では、この二つが混在しています。

店のアカウントが使われなくなっただけであれば、 それは避けられたのではなく、その方が店を辞めたということです。 辞めた場合に何ができて何ができないのかは、 退店した相手にもう一度会いたいときに書いています。

ただし、店のアカウントだったとしても、 個人の判断で遮断された可能性は残ります。 店を辞めるときに、特定の相手だけを整理していく方はいます。 切り分けは目安であって、答えではありません。

ブロックされた直後は、気持ちの整理がつかない時期です。 その時期に取った行動が、後になって形として残ります。 ここに挙げるものは、いずれも実際に起きていることです。

では、何もできないのか。そうではありません。 相手に触れずに確かめられることがあります。 順番に見ていってください。

1　店がまだ営業しているか

人ではなく、店のほうを先に確かめます。 営業が続いているか、経営や店名が変わっていないか。 店ごと無くなっていたのであれば、 アカウントが使われなくなった理由がそれで説明できます。

2　公式の案内から在籍の表示が消えているか

店の公式サイトや案内に、その方の名前が残っているかどうかです。 ここまでは、誰でも見られる情報を見ているだけです。 消えているなら、遮断ではなく退店の可能性が出てきます。

3　いつから届かなくなったのか、時期を書き出す

最後にやり取りができたのはいつか。 その前後に何があったか。店の様子に変化はなかったか。 時期を並べると、遮断なのか退店なのかの見当がつくことがあります。

4　ご自分が送った内容を、送信の記録として読み返す

責めるつもりで申し上げるのではありません。 回数と時間帯を、事実として確認しておいてください。 短い期間に何十通も送っている、深夜に連続して送っている。 そうした記録がある場合、 この先どう動くかを考えるうえで前提が変わります。

5　ここで一度、止まる

1から4までは、相手に何も届きません。 ここから先の行動は、すべて相手に届きます。 止まる場所として、ちょうどよいところだと考えています。

ここまで「探さないほうがよい」という方向で書いてきました。 ただ、ひとつだけ、確かめることに理由が立つ場合があります。 貸したお金が返ってきていない場合です。

この場合、目的は「もう一度会うこと」ではなく 「返してもらうために必要な事実を揃えること」になります。 目的が変われば、できることも変わります。

まず、事実を時系列に並べてください

• いつ、いくら、どういう名目で渡したのか
• 手渡しか、振込か。振込なら記録が残っています
• 返済の約束があったか。あったなら、いつまでという話だったか
• やり取りが残っているメッセージがあるか
• 借用書や、それに近い書面があるか

ただし、貸したお金を取り戻すこと自体は探偵の仕事ではありません。 返還の請求、支払督促、訴訟といった法的な手続きは弁護士の領域です。 探偵ができるのは、その手続きに必要な事実を確認するところまでです。

新潟の夜の店をめぐる金銭のトラブルについては、 こちらのページにも整理しています。

それでも、方法は選ばなければなりません

金銭の請求という目的があっても、 本人に直接押しかけてよいことにはなりません。 むしろ、正当な請求であればあるほど、 手続きの筋を通したほうが結果につながります。 感情のままに動いた記録が残ると、そちらが不利に働きます。

ここまで整理しても状況が分からない場合に、調査という選択肢が出てきます。 ただし、探偵にできることは限られています。 できないことから書きます。そちらのほうが大事だからです。

できないこと

• 戸籍や住民票を取得すること。正当な理由と資格がなければ取得できません
• 通話履歴やメッセージの内容など、通信の記録を取得すること
• 電話番号から契約者を照会すること
• 店での呼び名と店名だけの状態から、本名や住所を割り出すこと
• 店に対して、在籍者や退店者の情報を出させること
• 相手の連絡先をご依頼者様にお渡しすること
• 相手に会わせること、話し合いの場を作ること
• 必ず見つけるとお約束すること

調査で所在を確認できたとしても、その連絡先をお渡しすることはありません。 それをすれば、当事務所が接触の手助けをしたことになるからです。

できること

• いま分かっている情報を整理し、何がどこまで届き得るかをお伝えすること
• 公開されている情報の範囲で、店や事実関係を確認すること
• 金銭に関わる話であれば、弁護士へ相談するための事実の整理をすること
• 探すべき状況かどうかを、法律の線に照らして一緒に判断すること

そして、探偵・弁護士・警察は役割が違います。 所在や事実の確認が探偵。返還の請求や法的な手続きは弁護士。 事件性が疑われる場合の対応は警察です。 ご家族も連絡が取れていないという状況であれば、探偵より先に警察です。

なお当事務所は、 探偵業の業務の適正化に関する法律にもとづく届出をして営業しています。 ご契約の前には、重要事項を書面でご説明します。