浮気を疑う気持ちは、いつも一定ではありません。現在の気持ちに近いものを選んでください。

この記事では、特に3と4の「まだ白黒が分からない方」が相談できるように、確認前の整理方法から説明します。1と2の方に必要な、本人が認めない場合の考え方や相談先も後半でご案内します。

「大切な人を疑うなんて、自分が嫌になる」「探偵に頼むなんて、大げさではないか」「近所や職場の人に知られたらどうしよう」。同僚や上司・部下との関係を疑う場合は、勤務先にも知られたくないという思いが重なり、さらに気が引けるものです。

新潟では、家族や地域、職場とのつながりが近いことから、相談すること自体をためらう方も多くいらっしゃいます。それは珍しいことでも、恥ずかしいことでもありません。その戸惑いは、パートナーを大切に思い、周囲との関係も大切にしているからこそ生まれる気持ちです。

パートナーを疑うことへの気持ち

探偵に相談すること自体への抵抗

「疑うため」ではなく「信じ直すため」に確認する

事実を確認するのは、責めるためではなく、憶測ではなく事実をもとに向き合うためです。感情のまま問い詰めたり、スマートフォンを無断で見たりするほうが、信頼を傷つけます。

職場内の関係は、夫婦から見ても「仕事だから」で説明できる場面が多くあります。二人で外出していても営業や打ち合わせの可能性があり、退勤が同じでも勤務シフトが重なっただけかもしれません。

一方で、毎週同じ曜日だけ帰宅が遅い、出張の前後に説明できない時間がある、退勤後に勤務先とは別方向へ移動するなど、仕事だけでは説明しにくい行動が繰り返される場合は、確認する日時を絞る手がかりになります。どれか一つだけで浮気とは判断できません。

事実確認前に勤務先へ連絡すると、家庭内の疑いが社内へ広がり、配偶者や相手の立場、今後の生活へ影響する可能性があります。会社へ伝えるかどうかは、確認できた事実と目的を整理してから判断します。

新潟県内では自家用車で通勤・移動するケースが多く、退勤後の行動は駅の利用履歴だけでは把握できないことがあります。勤務先の駐車場を出た後の方向や、帰宅までの空白時間が、確認する日を絞る手がかりになります。

• 残業や休日出勤が増えた曜日と、遅くなった日の帰宅時間
• 自家用車、社用車、公共交通機関の使い分け

出張・研修として説明された県外への移動

行き先が県外（関東方面、北陸方面など）の場合は、上越新幹線・北陸新幹線や高速道路を使った移動になります。会社の予定として説明された日程と、実際の移動が一致するかを整理することが出発点です。

自分でできるのは、本人から聞いた残業や出張の予定と、実際の帰宅時刻など、正当に知り得た情報を日時つきで記録することです。一方で、問い詰めや無断確認を重ねると、次の3つが起きやすくなります。

探偵が行う浮気調査は、会社へ不倫の有無を照会したり、社内の人事情報を取得したりするものではありません。対象者の勤務終了後や休日などに、張り込み・尾行・撮影によって、適法な範囲で外部から行動を確認します。

たとえば、勤務先から二人で移動した、食事後に宿泊施設へ入った、相手の自宅へ継続的に出入りしたといった事実を、日時や場所が分かる形で記録します。ただし、一度の食事や車への同乗だけで不貞行為を断定できるとは限りません。

離婚・関係修復を考える方、問い詰めても認めない場合

離婚や慰謝料請求を検討している場合は、必要な事実を弁護士へ確認し、探偵は判断材料となる行動を記録します。関係修復を考える場合も、憶測ではなく事実をもとに話し合うために使えます。問い詰めても認めない場合は、自白を求め続けるより、実際の行動と説明が一致しているかを確認する方法があります。調査結果の使い方は、依頼者ご自身が決められます。

浮気調査は、小さな出費ではありません。特に「浮気ではないかもしれない」と感じている方ほど、「何もなかったら、そのお金は無駄になってしまう」と迷うのは当然です。費用をかける前に、次の3つの点を比べて考えていただきたいと考えています。

1　疑いを抱えたまま過ごす負担

残業や通知を悪い方に受け取ってしまう、問い詰めを繰り返して関係が悪くなる、判断できないまま時間だけが過ぎる。調査費用は一度きりの支出ですが、疑いを抱えて過ごす時間や、確認のたびに起きる衝突は、目に見えない形で積み重なっていきます。

2　「白」は、判断の材料になる答えである

疑っていた日時に不審な接触が確認されなければ、その範囲では疑いを解く材料になります。

3　小さく確認し、必要なら広げる

最初から長期間の調査を決める必要はありません。可能性の高い日と時間帯を絞り、予算の上限を決めたうえで、結果を見て追加調査が必要かを判断する方法があります。

探偵は、不貞行為を法的に認定したり、慰謝料を請求したりする立場ではありません。調査報告書の使い方は、必要に応じて弁護士へご相談ください。